自転車の損害（事故）

自転車の損害について

京都地裁H27.7.29

　　３　争点(3)（原告の損害）について
　　(1)　原告自転車の修理費用　４２万４０８０円
　本件事故による原告自転車の修理費用が本件事故当時の本件自転車の時価を下回るときは，修理費用を本件事故と相当因果関係のある損害ということができるものの，本件事故当時の時価が修理費用を下回るときは，経済的全損にあたり，本件事故との相当因果関係のある損害は時価の限度とみるべきである。
　これを本件についてみると，証拠（甲５，甲１４の１ないし６，甲１５の１・２，甲１７）によれば，原告自転車は，本件事故によりカーボンフレーム等が損傷し，その修理費用として６６万０５８８円を要することが認められる。この点，被告は，カーボンフレームの損傷は認められないと主張するが，本件事故による衝撃は小さくないものと窺われること，カーボンフレームは外観から破損の兆候を確認しづらい特性を有していること，販売店がフレームの交換を必要と判断していること，簡易な修理でスポーツバイクとしての原告自転車の使途に耐えるには疑問があることに鑑みれば，上記被告の主張は採用できない。
　そして，証拠（甲１０の１・２）及び弁論の全趣旨によれば，原告自転車は，平成２４年５，６月に約５８万９０００円で購入したものであることが認められ，証拠（乙３）及び弁論の全趣旨によれば，本件事故当時の時価は，適当な中古自転車市場が見当たらないため，減価償却の方法により算定するほかなく，原告自転車がスポーツバイクであり，負荷のかかる使用が予定されている一方，用途に応じた耐久性を備えていることに鑑みれば，耐用年数を５年とみて減価償却した４２万４０８０円（５８万９０００円－（５８万９０００円×０．１４×２年））とみるのが相当である。
　以上によれば，原告自転車の修理費用が時価を上回るため，本件事故と相当因果関係のある損害は，上記時価の限度とみるべきである。
　　(2)　身の回り品の買換費用　４万０２２７円
　証拠（甲１６の１ないし９）及び弁論の全趣旨によれば，本件事故により，原告の身の回り品（半袖ジャージ，ヘルメット，グローブ，シューズ）が損傷したことが認められる。
　原告は，これらの買換費用を損害として主張するが，身の回り品についても，本件事故と相当因果関係のある損害は，本件事故時の時価の限度というべきである。
　そして，証拠（甲６，乙３）及び弁論の全趣旨によれば，ジャージとヘルメットは平成２６年に購入し，グローブは２，３年前に購入し，シューズは４，５年前に購入したものであることが認められ，購入金額は買換費用と同等と推定し，ジャージの耐用年数は４年，ヘルメット，グローブ及びシューズの耐用年数はいずれも５年として，減価償却の方法により本件事故当時の時価を算定するのが相当であり，その結果は次のとおりとなる。
　　　①　ジャージ　１万３２３０円
　（１万４７００円－（１万４７００円×０．２０×０．５年））
　　　②　ヘルメット　２万１３９０円
　（２万３０００円－（２万３０００円×０．１４×０．５年））
　　　③　グローブ　１８２７円
　（３１５０円－（３１５０円×０．１４×３年））
　　　④　シューズ　３７８０円
　（１万２６００円×３０％（５年経過，最終減価率））
　　　⑤　合計　４万０２２７円
　　(3)　過失相殺後の残額　４１万７８７６円
　前記認定のとおり，本件事故に対する過失割合は，原告につき１０％，Ｂにつき９０％であるところ，被告が負担すべき原告の損害額は，次のとおり，上記(1)及び(2)の損害額から原告の過失割合を控除した残額（ただし，１円未満切捨て）となる。
　（計算式）（４２万４０８０円＋４万０２２７円）×（１００－１０）％≒４１万７８７６円